献体を検討する際の知っておくべき注意点や遺骨をどうするべきか解説
献体を検討するにあたって、注意点を知ることはとても大切です。
この記事では、献体の基礎知識から、献体をする際のメリットとデメリット、献体した場合の葬儀や遺骨の扱い、気を付けるべき注意点について解説します。
献体について知っておくべきことを学び、自分自身や家族の意思を決めるための参考にしてください。
献体で知っておくべきこと
そもそも献体とはなにか
献体とは、遺体を医療現場や医学教育に提供することを指し、遺族の了承を得た上で行われます。
この貴重な行為は、医学現場や医学教育において不可欠な役割を担っています。例えば、医学部や歯学部の学生が解剖を通して人体構造に関する知識を深めることができ、医療現場での手技や診断につながるとされています。
献体をする理由や目的
献体を行う理由には、医学的な理由と遺族の理由があります。
遺族の場合、高齢化に伴う身寄りのない高齢者の方が、火葬費の負担を軽減するために献体することもあります。
一方、医学的な理由としては、献体が医学・歯学の大学において解剖学の教育・研究に役立つことが挙げられます。
献体は、医学の発展に欠かせない貴重な資源であり、医療現場においても重要な役割を果たしています。
近年で献体が増加している理由
近年、献体登録者数の増加要因は、個人的な理由によるものが多いとされます。例えば、葬儀費用が払えない場合や家族に負担をかけたくない場合などが挙げられます。
また、献体が医学の発展や治療方法の改善に貢献することが広く認知されるようになり、献体登録者数の増加につながったと考えられています。
しかし、献体の申込数が急増したため、大学側で受付を停止する措置をとる場合もあるとされます。この場合、居住地や年齢、既往症などが制限要件となることがあります。
献体のメリット・デメリット
メリット
献体のメリットとして、医学の発展に貢献することが挙げられます。研究者や医師が解剖することにより、医療技術の向上につながるとされています。
また、遺族の負担を軽減する点があります。献体によって、大学が火葬費用を負担することが多く、遺族の経済的な負担を減らすことができます。
身寄りのない高齢者が増加している現代社会において、葬儀を行わないケースが増えているため、献体を行うことによって、その負担を少しでも軽減することができます。
デメリット
献体には、年齢制限があることが一般的です。献体を受け付ける施設によって異なりますが、60歳以上の場合は受け付けていないところが多いです。
献体をする人の葬儀について知っておくべきこと
献体前に葬儀をする場合
通夜や告別式などの一般的な葬儀の儀式が済んだら、献体をする方法があります。通常、一般的な葬儀では出棺後、ご遺体は火葬場へ運ばれます。
しかし、献体する場合は、登録された団体に遺体を運びます。
献体後に葬儀をするケース
この場合、ご遺体を持たずに葬儀を行うことになります。遺体の解剖が終わり、遺骨が手元に戻ってきたあとに葬儀を行うことができます。
ただし、遺骨が戻ってくるまで1～3年かかるので、献体前に葬儀を行うのが一般的です。
献体は、火葬や搬送にかかる費用は団体が負担します。ただし、通夜式や葬儀の費用はご遺族のご負担となります。
香典を受け取るか
献体を提供する場合、葬儀は簡略化されることが多いので、香典の受け取りを拒否されることが多い傾向にあります。
しかし、受け取ることは失礼にはあたりません。すでにお断りしている場合でも、好意の表れとしてお香典を差し出す方もいらっしゃいます。
お香典のマナーは、弔意を表すものであるため、通常の葬儀と同じです。そのため、香典を扱う際には、きちんと葬儀のマナーを守ることが大切です。
香典返しを用意するべきか
香典返しは、香典に対する感謝の気持ちを伝えるためのものです。いただいた場合はお返しすることをおすすめします。
葬儀費用を負担する人
献体に関する誤解のひとつに、葬儀が免除されるというものがあります。
身寄りのない高齢者が増え、大切な人の負担を減らすために葬儀を行えないことが、このように思われる一因となっています。
献体することで、火葬費を大学が負担して、葬儀を省略できる場合もありますが、必ずしもそうとは限りません。
現在では、家族だけで小さな葬儀を行い、献体後も葬儀費用を抑えることが可能になっています。
葬儀をしなくても問題ない
高齢化社会で身寄りのない高齢者が増えている日本では、大切な人に負担をかけないようにと葬儀を見送る人も多いです。
そのため、献体したからといって、必ずしも葬儀をしなければいけない、という決まりはありません。
葬儀はご自身や家族で決めることができます。
献体登録とご臨終後の流れ
献体登録の流れ
献体登録には肉親者の同意書が必要であり、申し込み者本人ではなく、ご遺族(肉親の方がた)が実際にその遺志を実行することになります。
申請書にはご家族の署名・捺印が必要となるため、事前に家族と相談することが大切です。
献体は、自分の身体を科学研究や医療教育のために提供することで社会貢献をすることができます。しかし、家族が献体に反対する場合もあるので、事前に話し合うことが重要です。
また、献体に関する相談は、家族だけでなく、本人も含めた関係者で話し合うことが望ましいです。
献体は遺族や本人の意思によって行われるため、自身や家族が献体を希望しているかどうかを確認し、納得の上で決定することが大切です。
ご臨終後の献体の流れ
ご臨終後は、献体を予定している大学に連絡し、遺体を搬送してもらう手続きをします。その後、解剖が行われ、数年後に火葬されます。
最後に、遺骨はご家族に返還されますが、ご本人が受け取らないこともできます。
葬儀を行う場合でも、献体を予定している大学には連絡しておく必要があります。
葬儀を行う場合は、葬儀の日程に合わせて遺体の回収を手配してもらえるよう、必ず大学に連絡してください。また、葬儀の手配をするために、葬儀社に連絡するのもよいでしょう。
献体の注意点
家族と相談する
献体は、身体を科学研究や医療教育のために提供することで社会貢献をすることができます。しかし、家族が献体に反対する場合もあるので、事前に話し合うことが重要です。
また、献体に関する相談は、家族だけでなく、生前の場合は本人も含めた関係者で話し合うことが望ましいです。
献体は遺族や本人の意思によって行われるため、自身や家族が献体を希望しているかどうかを確認し、納得の上で決定することが大切です。
献体を希望する場合は医科大学や献体篤志家団体に問い合わせする
献体を希望する場合、献体先となる医科大学や献体篤志家団体に連絡し、手続きを行う必要があります。
献体篤志家団体、自らの死後に自分の遺体を大学に提供することを志した人々が集まる団体です。団体に登録することで、遺体提供に関する手続きをスムーズに進めることができます。
献体の有無は献体先で異なる場合が多い
献体を行うためには、適切な条件を満たしている必要があります。
例えば、病気や手術の後は献体ができない場合があります。また、献体を受け入れる大学や団体によって、献体登録できる年齢に制限がある場合があります。
そのほかに、ある医科大学では70歳以上の場合には献体登録ができないという制限があります。
死亡届を出す際は献火葬の日時の記入に気を付ける
献体する場合、死亡届を提出するときは火葬日時未記入して届け出ることが一般的です。
死亡届の提出先は、死亡者の本籍地、届出人の所在地（住所地）、または死亡地の役所の窓口です。
献体を依頼したあと遺骨が返還されるのに時間がかかる
献体後、遺骨が返還されるまでにかかる期間は大学によって異なるため、一般的には1年から3年以上かかることがあります。
遺骨の返還には、解剖学実習期間や遺骨の数によって返還までの期間が変わるため、遺族が遺骨の受け取り時期を確認する必要があります。
献体後に葬儀を行う場合は、ご遺体がない状態で行うか、遺骨が返還されてから行うかの2通りがあり、ご遺体のある状態の葬儀とは形式が異なるため、葬儀社や僧侶への相談が必要です。
また、葬儀にかかる費用は提供先の団体が負担するわけではないため、注意が必要です。
遺骨を受け取るかを決める
献体後の遺骨は受け取るべきか多くの人が悩む問題の一つです。献体後、大学側で火葬され、数年後に遺骨が返還されるため、遺骨を受け取るかは家族によるところが大きくなります。
献体した場合、遺骨を受け取らないこともできます。大学側で持っている共同墓地に無料で納骨してもらうことができ、合祀での納骨となります。
ただし、他の方の遺骨と合わせられるため、個別に埋葬したい方や自分の家の近くに納骨をしていつでもお参りしたい方には向いていません。
もし、費用面で遺骨を受け取るか悩んでいる場合は、永代供養を検討すると良いでしょう。
個別で安置する永代供養の場合、地域にもよりますが20万円前後です。合祀の場合は、10万全前後です。
献体についてよくある質問
献体を検討する際に知っておくべきことは何ですか
献体とは、死後に医学的研究や教育のために自分の身体を提供することです。献体する場合は、家族と相談し、献体先を決定する必要があります。また、献体には一定の条件があり、献体先によっても異なるため、詳しく確認する必要があります。
献体をするメリットとデメリットは何ですか
献体のメリットは、医学的研究や教育に貢献できることや、葬儀費用の節約が挙げられます。一方、デメリットは、遺族の精神的負担が大きくなることや、献体後に遺骨が戻ってこないことがあります。
献体をする際に気を付けるべき注意点は何ですか
献体を希望する場合は、医科大学や献体篤志家団体に問い合わせる必要があります。また、献体について家族と相談することや、献体先での条件をよく確認すること、死亡届を出す際に献火葬の日時の記入に気を付けることが重要です。献体後の遺骨についても、遺族が受け取るかどうかの判断が必要です。
