直葬の葬儀の流れや手配方法をはじめてでもわかるように徹底解説
直葬とは、葬式を簡素化した葬儀のことです。一般的な葬儀と異なり、通夜や葬式がなく、火葬のみが行われます。
この記事では、直葬を自分で行う方法や、葬儀社に依頼する手配方法、選び方、費用の内訳、注意点など、初めてでもわかりやすく徹底的に解説します。
また、直葬の場合の葬儀の流れや、24時間は火葬ができないこと、安置施設へのご遺体搬送、納棺、出棺、火葬、お骨上げなど、具体的な手続きについても紹介しています。
直葬を行う際には、ぜひこの記事を参考にしてください。
直葬を自分自身で執り行う流れ
自分で執り行う場合、火葬を行う施設の手配や火葬場の利用申請、供養の手配などの作業を自分で行う必要があります。
これらの手続きや手配には時間や労力が必要で、また、何か問題が発生した場合には自己責任で対応する必要があります。
直葬を行うために必要な書類は、故人の死亡届や火葬許可証です。まず医師の死亡診断書を取得し、その後、故人が住んでいた自治体の役所に死亡届と火葬申請書を提出することになります。
地域によっては、オンラインで申請が可能な場合もあります。
死亡届には、故人の名前、生年月日、死亡日時、死因、住所などの情報が必要です。
火葬申請書を申請するには、戸籍謄本や遺族の印鑑証明書が必要になります。
直葬を行う場合、遺体は火葬場で直接火葬されるため、家族や親族の手で遺体を移動する必要があります。自分たちで移動できない場合は、遺体を運ぶための霊柩車を手配します。
霊柩車にあわせて、故人を運ぶための棺や、供花などの必要な用品を用意します。
直葬を行っている葬儀社を手配して執り行う流れ
直葬を行っている葬儀社を手配
まず直葬を行っている葬儀社に連絡する必要があります。病院での臨終後、看護師さんが遺体を清拭し、故人を搬送する手配をします。
その後、故人の安置場所を決めます。自宅に故人様を安置する場所がなければ、安置施設がある葬儀社などに搬送してもらうための手配をしましょう。
また、医師に死亡届を書いてもらい、葬儀社を決めて直葬希望を伝えます。
直葬の葬儀社選びのポイント
費用の明確さ
葬儀費用の明細がはっきりした見積もりを提示してくれる葬儀社を選ぶことが大切です。
丁寧な対応
遺族の気持ちに寄り添って、提案をしてくれるスタッフがいる葬儀社を選ぶことが安心です。
低予算でも対応してくれる
利益の少ない葬儀でも親切に対応してくれる葬儀社を選びましょう。
支払い方法の柔軟性
支払期日や方法に柔軟性がある葬儀社を選ぶことが大切です。
事前相談や見積もり作成に対応してくれる
葬儀社選びの際には、事前相談や見積もり作成に対応してくれる葬儀社を選ぶことが重要です。
スタッフの対応が丁寧で信頼できる
葬儀費用が明確に提示され、スタッフの対応が丁寧で信頼できる葬儀社を選びましょう。
直葬の費用の内訳
葬儀そのものにかかる費用、飲食といったもてなしにかかる費用、お布施や宗教者手配などがあります。
一般葬の費用相場は195万円程度ですが、直葬の費用相場は約10万～30万円程度となっており、一般葬に比べて費用が安いと言われています。
直葬の費用は、葬儀そのものにかかる費用、飲食にかかる費用、お布施や宗教者手配にかかる費用の3つに分けることができます。
また、素人目では提示された項目の内訳や価格の相場が分からないので、事前に把握しましょう。
直葬の費用が高額になってしまうケース
火葬場の使用料、オプションの追加費用、地域差などが挙げられます。
例えば、火葬場の使用料が高額になってしまう場合や、火葬場の予約が取れなくて故人の安置をするための費用がかさんでしまう場合があります。
また、直葬は一般葬と比較してシンプルな形式であるため、余分な費用がかかることがないと思われがちですが、葬儀の内容によっては追加費用が発生することがあります。
例えば、遺影や香典返し、法要などのオプションを選んだ場合や、寝台車や霊柩車の使用料が発生する場合があります。
さらに、直葬にかかる費用は地域によって異なる場合があります。全国的な相場は約20万円程度とされていますが、地域によっては10万円前後で行える場合もあります。
葬儀社が所有する安置施設へご遺体を搬送
遺体搬送には、病院提携の葬儀社に依頼することが一般的です。病院で亡くなった場合、葬儀社に遺体搬送車を依頼することで、遺体を葬儀社が所有する安置施設に搬送することができます。
遺族が自宅にご遺体を安置する場合でも同様であり、葬儀社に依頼することで、遺体を葬儀社が所有する安置施設に預けることができます。
葬儀社が所有する安置施設にご遺体を預ける場合には、1日あたり5,000円から3万円程度のコストがかかる場合があります。
また、自宅にご遺体を安置する場合と同様に、ご遺体の腐敗を防ぐためのドライアイスに1万円から2万円が必要になることがあるため、事前に確認することが大切です。
故人を安置する施設は、清潔かつ静かであり、遺族が心穏やかに過ごせるように配慮されています。
また、葬儀社が所有する安置施設には、24時間体制で警備や管理が行われており、故人をいつでも確認することができます。
24時間は火葬ができない
日本の法律である「墓地、埋葬に関する法律」の第3条で定められています。 この法律は、死後24時間を経過しないと火葬することができないと定めています。
この理由は、医療技術が未発達だった昔には、現代のような死亡の判断が困難で、ごくまれに蘇生するケースがあったからです。
しかし、指定感染症や妊娠7ヶ月未満の死産など特別な場合を除き、24時間以内に火葬はできません。感染症死亡の場合は、「感染症法第30条3項」により、24時間以内の火葬が認められています。
現代の医療技術の進歩により、死亡判断は確実になり、24時間ルールは必要なくなったとする意見もあるようですが、現在も法律により定められています。
納棺
納棺は故人を清め、整え、棺に納める儀式である。一連の流れとしては、まず故人を移動させ、清拭と湯灌を行い、装束を着せ、遺品を整え、最後に棺に納める。
故人を運ぶ際には、遺族や親しい人が担ぐことが一般的であり、家族だけで行うこともできます。
湯灌とは、故人を清めるために行われる儀式であり、湯を使って全身を清めます。また、死装束とは故人に着せる服装で、男性の場合は黒の着物や紋付き袴、女性の場合は白装束を着せます。
遺品は、故人が大切にしていた物や家族に思い出のある物などを棺に納めることができます。
出棺
出棺の主な流れは、「別れ花」「釘打ち」「出棺」です。
このうち、別れ花は故人に近い人から順に生花を遺体の周りに飾ること、釘打ちは喪主や遺族が棺の蓋を閉じる前に釘を打ち込むこと、出棺は棺を祭壇から降ろし、遺族や参列者に見送られて火葬場へと送ることです。
出棺の際には、棺に入れる副葬品や火葬場への移動手段の準備が必要となります。
副葬品には、故人が好んでいたものや家族の想い出の品、または故人が持っていきたかったものが含まれます。火葬場への移動手段には、寝台車やバスがあり、喪主や遺族が同乗します。
火葬
火葬場に到着し、故人の遺体を棺ごと火葬炉に入れます。火葬炉の温度は高い方が早く燃えるため、火葬の時間が短くて済みますが、温度が高すぎると骨が燃えてしまい、収骨が難しくなります。
お骨上げ
骨上げとは、火葬の際に遺体が焼却された後、残された骨を骨壺に入れる儀式のことで、遺族や親族が担当します。
骨上げの流れは、火葬後に控室で準備を整え、収骨の案内があれば収骨室へ向かいます。
収骨室では、遺骨の説明があり、その後、2人1組になって箸を使い、一つの骨を骨壺に納めます。
骨上げの順番は、喪主から始まり、遺族や親族、縁の深い友人・知人の順に行います。遺骨は足から頭蓋骨まで取り出されます。
直葬の流れについてよくある質問
直葬とは何ですか
直葬とは、故人を安置施設で火葬するだけの簡素な葬儀形式です。葬儀式場や仏式の儀式は行わず、通夜や葬儀式を省略し、密葬形式で行います。
直葬の費用はどのようになっていますか
直葬の費用相場は約10万～30万円程度となっており、一般葬に比べて費用が安いと言われています。
直葬の手続きや流れはどのようになっていますか
直葬を自分自身で執り行う場合は、故人を安置する施設を手配し、火葬手続きを行います。葬儀社に依頼する場合は、葬儀社が所有する安置施設に故人を搬送し、火葬手続きを行います。
